商学研究科

知の多様性と創造性を養おう!

グローバル化、ネットワーク化の進展とともに、世界は大きく変貌し、いたるところで劇的な変化が起きています。企業社会も例外ではなく、変化に対応する力が、企業の存亡、発展に決定的な影響を与えるまでになっています。このような時代には、社会で働く者にとり、変化に対応する力だけではなく、自ら変化を起こしていく力を身につけることが求められます。そのためには、研鑽を積み、柔軟な思考力、変化を実現するための実行力を養った上で、自らの専門性を深化させるとともに、隣接する新たな専門領域を開拓して行く必要があります。

東京国際大学大学院商学研究科は、マーケティング・流通、金融、貿易、経営、情報、会計、税法など多様な分野を網羅するカリキュラムを準備し、各分野に造詣が深く経験も豊富な教授陣を擁し、院生が専門領域を深化させ、学際的な研究を進めていくための環境を整えています。あなたも、商学研究科に入学し、新しい可能性の開拓にチャレンジしてみませんか。

特色

院生は、新たな可能性を求めて、商学系列、経営情報系列、会計学系列それに租税法系列の4系列の授業科目の中から、広く履修する科目を選択し、相互の関連性を意識しながら総合的に研究を進めていくことができます。その上で、主要科目の中から「主専攻科目」を一つ選択し、担当教員の「演習」に所属して研究指導を受け、論文を執筆していきます。教授陣は、院生一人ひとりの研究進度を見極めながら、講義および研究指導を丁寧に行っています。

カリキュラムの内容については、次の点を特色としています。

  1. 1.高度の専門能力を持つ職業的専門家を養成するため、理論、実践の両面から多彩な授業科目を設置しています。
  2. 2.グローバルな視座に立脚した知見を身につけるため、国際マーケティング論、国際金融論、国際経営学、国際会計等の授業科目を各分野に配置しています。
  3. 3.租税法系列の院生が、修了後に即戦力として社会に貢献する際に役に立てるよう、修了に必要な32単位内の必修科目として租税法科目計16単位を履修できるように配慮しています。
  4. 4.高田馬場サテライトで行われる土日開講プログラムでは、2年間土曜日と日曜日に同サテライトに通学し研鑽を積むことで博士課程前期の修了要件をすべて満たすことができるようにしています。
授業科目一覧

授業科目一覧

博士課程(前期)

※表は横にスライドできます。

区分 授業科目 単位数
主要科目 商学系列 商学研究Ⅰ・Ⅱ 各2
流通論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
マーケティングマネジメント論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
国際マーケティング論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
マーケティング・リサーチ論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
貿易論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
金融論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
国際金融論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
リスク・保険論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
交通論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
ベンチャー起業論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
商業史研究Ⅰ・Ⅱ 各2
ファイナンス研究Ⅰ・Ⅱ 各2
ビジネス・ロー研究Ⅰ・Ⅱ 各2
商学系列特論A・B・C・D 各2
商学系列演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ 各2
経営情報系列 経営学研究Ⅰ・Ⅱ 各2
経営管理論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
国際経営学研究Ⅰ・Ⅱ 各2
経営組織論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
財務管理論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
人的資源管理論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
企業者論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
経営戦略論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
現代企業論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
経営工学研究Ⅰ・Ⅱ 各2
情報経営論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
意思決定論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
経営情報系列特論A・B・C・D 各2
経営情報系列演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ 各2
会計学系列 会計学研究Ⅰ・Ⅱ 各2
現代会計実務研究Ⅰ・Ⅱ 各2
管理会計論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
経営分析研究Ⅰ・Ⅱ 各2
監査論研究Ⅰ・Ⅱ 各2
国際会計研究Ⅰ・Ⅱ 各2
会計学系列特論A・B・C・D 各2
会計学系列演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ 各2
租税法系列 租税法研究Ⅰ・Ⅱ 各2
所得税法Ⅰ・Ⅱ 各2
法人税法Ⅰ・Ⅱ 各2
相続税法Ⅰ・Ⅱ 各2
国税徴収法Ⅰ・Ⅱ 各2
租税法系列演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ 各2
特殊科目 統計学研究Ⅰ・Ⅱ 各2

博士課程(後期)

※表は横にスライドできます。

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区分 授業科目 単位数
主要科目 商学特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
マーケティングマネジメント論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
流通論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
貿易論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
金融論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
リスク・保険論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
交通論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
ベンチャー起業論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
経営学特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
経営管理論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
経営組織論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
経営工学特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
情報経営論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
会計学特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
管理会計論特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
経営分析特殊研究Ⅰ・Ⅱ 各2
特殊演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ・Ⅴ・Ⅵ 各1

修了の要件

  1. 1.博士課程(前期)修了の要件は、本研究科に2年以上在学し、32単位(主専攻講義科目Ⅰ・Ⅱ、演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳおよび主専攻系列その他6科目12単位、主専攻系列以外より主要科目4科目8単位)以上を修得し、修士論文審査および最終試験に合格することです。ただし、租税法系列の科目を主専攻とする場合には、本研究科に2年以上在学し、32単位(租税法系列演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ、租税法系列必修科目8科目16単位、およびいずれの系列からでも4科目8単位)以上を修得し、修士論文審査及び最終試験に合格することです。
  2. 2.在学期間に関しては、優れた業績をあげた者は大学院に1年以上在学すれば足りるものとします。
  3. 3.博士課程(後期)修了要件は、18単位以上を修得し、博士論文の審査及び最終試験に合格することです。

学位

本研究科博士課程(前期)の修了者には、修士(商学)の学位が授与されます。博士課程(後期)の修了者には、論文の審査および最終試験を経て、博士(商学)の学位が授与されます。

修了後の進路

  1. 1.商・貿易・経営・会計・経済等の活動にかかわる国内外の企業・行政機関
  2. 2.公認会計士・税理士・中小企業診断士等の専門的職業
  3. 3.各種調査研究機関・教育機関
  4. 4.大学院博士課程(後期)
  5. 5.大学教員・その他

主要進路先

  • 日本ナレッジインダストリ(株)
  • 辰巳浩一税理士事務所
  • 東京会計総合事務所
  • 牟田会計事務所
  • 富士通ビジネスシステム(現(株)富士通マーケティング)
  • 石上忠男税理士事務所
  • 三上会計事務所
  • 総務省
  • 東京国際大学大学院経済学研究科
  • 利根商業高等学校教員
  • (株)ワイテック
  • (株)千代田組
  • シーティーアイ(株)<投資顧問サービス>
  • 台湾観光管理専科学校教員
  • 大同生命保険(株)
  • 協栄産業(株)
  • (株)ジェビコ<半導体・電子部品専門商社>