1 修士論文作成のための2 指導方針等科 担当科目研 研究分野内 研究内容著 主な著書・論文研 マス・メディア論、社会情報論、効果論、放送、著 ① 「移動する子どもの「語り」から見る受け入れ側の課題—多文化に拓かれた「選ばれる国ニッポン」を目指して」（2022）村田和代編著『越境者との共存にむけて』ひつじ書房 pp.29-521 メディア変容は歴史上いくども訪れたが、現在もまた変容の時代である。国家を単位とした制度に支えられて発展したマス・メディアに変わり、インターネットを介した、国境を超えるパーソナル・メディアの発展が著しい。新しい時代のジャーナリズムを考えるには、まず、現在なお大きな影響力を持つ放送が社会に対してどのような影響を与えてきたのかを検証する必要がある。2 放送メディアと今後のメディアのありようを検討し、放送ジャーナリズムの今後について考察する。1 日本の外交・安全保障および東アジアの国際関係2 異文化交流や国際理解教育を通した支援の現場も体験しながら、文献による理論研究と実践例を読み解き、各自の問題意識を明確にする。実践と理論との往還を通して、論文を完成させていく力の育成を目指す。著 ① 「グローバル化と金融危機-S&L危機とリーマンショックの比較分析」『経済学論纂』第59巻（中央大学）（2019年）1 本講義はグローバル化の中の金融の動きを理解し、その国際関係構造との関連性を把握することが主な内容となる。重点は金融通貨システムの分析に置く。国際金融の理論的基礎をベースにして国際通貨モデルを理解し、通貨協力システムを国際政治経済的視座に立って解釈する。2008年のグローバル金融危機を実例として、国際金融の理論とグローバル金融の現実との乖離を分析し、新しい金融通貨パラダイムの構築を狙いとする。そうする中で欧州通貨統合過程と欧州経済危機から、適用可能な教訓の抽出を試みる。2 グローバル化の現実、地域統合の理念、国際金融（オープン・マクロ）の理論の3要素を融合した金融通貨システムの政治経済学的分析を、多様な最新論文の解読に基づくディスカッションによって行う。国際関係学研究科11 ② 「オバマ広島訪問におけるメディア報道のマルチモード分析ープラハ演説「核なき世界」との比較を通した記憶の再文脈化ー」（2020）秦かおり・佐藤彰・岡本能里子編著『メディアとことば５ 特集 政治とメディア』ひつじ書房 pp.120-140 ③ 「雑談のビジュアルコミュニケーション―LINE チャットの分析を通して」（2016）村田和代・井出里咲子編著『雑談の美学』ひつじ書房 pp.213-2361 メディアの発展とグローバリゼーションに伴う人の移動により、多様な価値観や情報が国境を超え、異なる文化の人々と情報交換したり活動する機会が増大してきた。少子高齢化を迎えつつある日本国内では、多言語多文化の人々とともに平和で安全な「持続可能な」社会を構築することが急務である。しかし、イギリスのEU離脱、核兵器削減の減速、移民排斥に加え、新型コロナウイルスの感染による人々の移動が大きく制限される中、いかにして互いに多様な価値観を乗り越え、国際的視野を持って異文化の人々が再び協働し、持続可能な平和な社会を築いていくことができるのだろうか。狭いナショナリズムにとらわれることなく、「文化」をグローバルな視点から動的にとらえ、異なる文化の人々と話し合いを通して共存し、平和な国際社会を作るために必要な知識とコミュニケーション能力について、探求する。 ② 『国際統合論』日本評論社（2013年） ③ 『通貨統合の経済学』（P.D.Grawue著）文眞堂岡本 能里子 教授 科 言語コミュニケーション論研究研 異文化間コミュニケーション教育論、平和教育、国際理解教育論、社会言語学、メディアスポーツ論内 ①メディアを通したことばの分析 ②異文化間コミュニケーション教育研究 ③国際理解教育、開発教育・国際教育協力としての日本語教育研究金 俊昊 教授 博士（経済学） 科 国際金融論研究研 グローバル統合論、国際金融論、通貨統合論内 グローバル統合現象の政治・経済・金融論的分析 通貨統合理論の分析的考察とグローバル経済現実 への応用小室 広佐子 教授 社会情報学修士 科 放送ジャーナリズム論研究（1995年）阪口 規純 教授 博士（国際公共政策） 科 地域紛争論研究研 日本政治外交史、平和研究、安全保障論内 戦後日本の安全保障政策の実証的研究著 ① 「池田・佐藤政権期の集団的自衛権解釈と1972年見解」『国際公共政策研究』第20巻第2号（2016年）平山 龍水 教授 博士（法学） 科 北東アジア地域研究研 国際政治学、アジア地域研究内 ①日本・朝鮮半島関係 ②アジア太平洋地域における政治・経済・安全保障 ③北東アジアに対するアメリカの対外政策著 ① 『東アジア冷戦の起源―朝鮮半島分断の構図―』宮下 明聡 教授 Ph.D.（政治学） 科 国際政治学研究研 国際政治学内 国際政治学理論、方法論、日本外交論著 ① 『ハンドブック 戦後日本外交史―対日講和か災害情報内 テレビが子どもに与える影響、マス・コミュニケーション理論史、災害時の情報伝達と行動著 ① 2022/8『テレビ番組制作会社のリアリティ：つくり手たちの声と放送の現在』共著 大月書店 ② 2013/11『テレビ報道職のワーク・ライフ・アンバランス：13局男女30人の聞き取り調査から』共著 大月書店 ③ 『日本のマスメディア』放送大学教育振興会（2007年） ② ｢佐藤政権期の国連協力法案の検討―内閣法制局見解を中心に―」『政治経済史学』第516号（2009年）を主たる対象とする。 ①日本の政治、外交、安全保障政策全般 ② 日本と東アジアの外交安全保障関係 ③核問題2 明確な問題意識と先行研究の精査および一次資料に基づく実証的研究を重視する。信山社（2002年） ② 「朝鮮半島と日米安全保障条約―日米韓連鎖構造の形成―」日本国際政治学会編『国際政治』第115号 ③ ｢日韓関係の起点―曖昧なままに残された過去の清算―」日本研究学会（韓国） 日本学年報第8輯1 研究対象地域および時期は第二次大戦後の北東アジアとし、研究テーマは同地域の政治、経済、安全保障の三つの分野における。 ①それぞれの国家の対外政策決定過程 ②冷戦期および冷戦後の国家間関係 ③国際組織の構造と現状およびその役割 ④同地域に対するアメリカの対外政策2 基本的な理論分析を踏まえたうえで、史・資料に基づく実証研究を行う。ら密約問題まで』ミネルヴァ書房（2017年） ② 共著『Foreign Policy in Comparative Per-spective』2nd Ed. (Thousand Oaks, CA: CQ Press, 2013)1 国際政治・外交政策全般を扱う。テーマや理論的門田 清 准教授 商学修士 科 国際経営学研究研 国際ビジネス、多国籍企業論内 グローバル・ガバナンスシステムと多国籍企業ガバナンスシステムとの相互作用関係を組織理論を通して考究する。アプローチは問わないが、社会科学の方法論を踏まえた論文指導を行う。研究指導の分野には以下のものが含まれる。 ①国際政治理論 ②外交論、政策決定論 ③日本外交論、日米関係、東アジアの国際関係 ④社会科学方法論2 基本文献（英語文献を含む）をひもときながら、国際政治学に関するさまざまな争点への理解を深める。仮説の提示と検証を基礎とした論文の指導を行う。著 ① 訳（単独）OECD開発センター編著『タイの経済と社会―OECD多角的国家分析』明石書店（2019年10月29日） ② 論文（単独）「経済グローバルガバナンスと水平・垂直統合経済モデル―国家・地域・企業・人間像に対する認知的アプローチ」幻冬舎ルネッサンスアカデミーHP、2020年2月12日． ③ 論文（単独）「グローバル・ガバナンス循環とヘテラルキー・システムの進化―国際経済社会に対する国際ビジネス・アプローチ」日本国際経済学会・関東支部HP（2022年度第1回研究報告会（4月16日開催））、2022年4月1日掲載．1 企業は経済活動を組織するために生まれた機構であり、市場と共に協調を組織するための経済制度である。グローバルサウスに舞台を移し、社会的多様性を創出する新興国の経済成長とその比較優位の形成を踏まえ、生態論的ガバナンス下での企業・市場・社会に対して、文化的視点からアプローチする。 ①環境と組織-環境の相互作用 ②組織構造とガバナンス ③組織文化と規範 ④国際経営学の新動向2 国際経営学分野の基本文献を踏まえ、帰納的、演繹的に指導する。指導を行う範囲等国際関係学研究科 教員紹介（演習指導）（2023年度実績）
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